こんにちは。To先生です。
そもそも育児休業について詳しく知らない。世の中の男性は、育児休業を取ってるの？
夫婦２人とも育児休業を取りたいけど、お金の面で不安。（生活できるかな？）
このように悩んでいる先生が多くいると思います。今回は、そんな悩みを解決すべく【知らなきゃ損 育児休業のメリット・デメリット】についてまとめました。私も１年間の育児休業を取得したことがあります。その時の経験もお話したいと思います。
・育児休業について知りたい。
・育児休業を取得した際のメリット・デメリットを知りたい。
・育児休業→子が１歳（最長で２歳）になるまで、申し出により取得することができる
・メリットもデメリットもあるが、メリットの方が大きい
育児休業（育休）の概要
育児休業（育休）とは
子が１歳（一定の場合は、最長で２歳）に達するまで（父母ともに育児休業を取得する場合は、子が１歳２か月に達するまでの間の１年間＜パパ・ママ育休プラス＞）、申出により育児休業の取得が可能
厚生労働省 イクメンプロジェクト より引用
育児休業は、通常の育児休業とパパ・ママ育休プラスがあります。どちらも性別を問わず取得可能です。また、夫婦同時に取得もできます。
通常の育児休業は、原則子どもが１歳になるまで取ることができます。
パパ・ママ育休プラスは、両親ともに育児休業を取得するなど一定の条件を満たしていれば、子どもが１歳２か月になるまでのあいだ取ることができます。
また、保育所に入所できないなど一定の事情がある場合は、最長で2歳になるまでの間、育児休業を取得することができます。
育児休業のメリット
・育児にかかわる時間がかなり増える 最大のメリットかと思います。自分の子の世話を心補くできます。そして、子の成長を見逃すことがありません。
・育児休業給付金がもらえる 育児休業中、会社などから賃金が支払われないなど一定の要件を満たすと、「育児休業給付金」が支給されます。休業開始時賃金の67％、休業開始から6か月経過後は50％が支給されます。
・所得税がかからない 育児休業給付金は非課税（税金がとられない）のため、所得に生じる所得税を払う必要がありません。
・社会保険料が免除 皆さんが普段払っている健康保険料・厚生年金保険料などの社会保険料が免除になります。
育児休業給付金がどれだけもらえるかイメージがわかないと思います。私も育休をとってからわかったのですが、今の手取りの８割ぐらいもらえるイメージです。（育休開始から6か月間 賃金の67％時）
例）現在の手取りが20万円の人 20万×0.8＝16万
現在の手取りが25万円の人 25万×0.8＝20万
あくまでも目安ですので、ご自身でシミュレーションしてみてください。
育児休業のデメリット
・住民税の支払いがドカッとくる 公務員や会社員の場合は、給料から住民税が引かれていることがほとんどだと思います。今払っている住民税は、前年度の所得に応じてて決まります。なので、育休を取得しても払わないといけません。 私の場合は、合計十数万円の住民税の振り込み用紙が届きました。金額と住民税について何も知らなかった自分に驚きました。給料から天引きされているので、気づきませんが１年間で数十万円の住民税を払っている人もいます。育休中でも住民税の支払いがあることを忘れないでください。
・育児休業給付金だけでは生活が心配になる 夫婦ともに育休、片方は働くもう片方は育休なら生活に心配はないと思います。しかし、片方が何らかの理由で無職もう片方が育休なら生活が心配になると思います。貯金するなど計画的に進めていけば心配は少なくなると思います。
まとめ
育児休業は、圧倒的にメリットの方が大きいです。育児休業を取得できる選択肢があるなら、私は迷わず取得します。人によって、家庭によって事情があると思います。しかし、育児休業の取得は、子どものため・自分のため・パートナーのためになると思います。取得に向けて、計画的に進めていきましょう。
育児休業を１年間取得した私の感想は、控えめに言って最高でした。『わが子の成長をすべて見ることができる』『パートナーとの時間が増える』『自分の時間が増える』などいいことだらけです。お金の心配はありましたが、貯金や両親のサポートもあり大丈夫でした。
2週間や１か月といった期間でも取得可能ですので、育児休業取得の検討をしてみてください。
最後までお読みいただきありがとうございました。
この記事でみなさんの悩みが解決し、次に進めたら幸いです。
『無知が一番の損』 これからも学んでいきましょう。
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